防災事業(点検・消火器・防災グッズ)

警備会社の視点から、防災機器販売・設置・保守・点検を行います。
消火器の販売・回収もお任せください!
消火器にも「寿命」があります。一般的な消火器の使用期限は約8~10年。家庭用消火器は約5年です。
ですが使用期限内でも、設置場所や状況によっては老朽化する場合があります。
消火器は、高圧力で消火薬剤を噴出する構造になっており、老朽化した消火器は、
その圧力に耐えられず破裂する可能性があります。ゴミとして捨てたり、放置してはいけません。
大変危険ですので絶対に使用せず、ぜひトッケイまでご相談ください。

せっかくの防災設備が放置されていませんか?

点検しなかったばかりに‥と後悔される方がおられます。

機械警備や施設常駐警備との連携体制も整っています。
24時間365日眠らない「警備会社」に出来るサービスがあります。

防災機器保守点検

消防用設備は消防法で建物の関係者(所有者・管理者など)に維持管理義務があるのをご存知ですか? 普段は使用していないので、故障しても判らない事が多く「いざ」というときに動かなくては大変です。 その為消防法で6ヶ月に1度以上の点検が義務化されています。
しかし、消火・警報・避難といった多様な設備を点検するには知識と技術が必要です。 保守点検時には確かな知識と技術を持ったメンテナンスのプロがお伺い致します。
緊急地震速報

地震災害はいつ起こるかわかりません。そんな「もしも」の時にお客様の大事な命と施設を守るためにトッケイは日々進化する最新技術をご案内致します。

消火器

火災が発生した場合、初期消火が重要になります。初期消火で消火器を使用した場合、75%以上が成功しています。万が一火が出てしまった場合、消火器を使用した初期消火は大変有効です。いざというときフルに能力を発揮できること。それは消火器に課せられた使命です。

◎粉末消火器
万一の時、使いやすくて高性能
火災が起きた時、安全栓を引き抜き、レバーを握るだけです。誰でも簡単に使用でき、「いざ」という時に素早い消火が行えます。

粉末消火剤は万能タイプ
粉末〈ABC〉消火器は、あらゆる火災に抜群の消火力を発揮する万能型です。
※普通A(木材・紙・繊維など)、油B(ガソリン・灯油・天ぷら油など)、電気C・ガス火災など

◎家庭用消火器
住宅用強化液(中性)消火器 キッチンアイ
お酢のチカラで消火する環境と身体に優しい新感覚消火器。厚生労働省に認可された安全な食品原料の配合で作られた消火器、それがキッチンアイです。
消火時に放射した薬剤も身体に安全、環境にも優しい消火器です。従来の粉末型と違い、液体(お酢)なのでさっとふき取るだけ!後片付けがとても簡単です。
 

各種消火器のご案内

「古くなった消火器はどうしたら良い?」 「使用済み消火器の廃棄の仕方を教えてほしい」よくこういった内容のお問い合わせを頂きます。そんな時はトッケイにお任せください!
消火器リサイクル推進センター加盟の特定窓口ですので、お引取りをさせて頂いております。ご希望の場合はぜひお問い合わせください!

警備の視点で火災への
備えをサポートします

消防用設備機器の設置・点検から消火器販売、緊急地震速報装置の提供まで、お客様の防災対策のお手伝いをいたします。各設備の点検結果報告と有資格者による定期点検を行い、改修も実施し、皆様に安全かつ安心な環境をお届けします。

電気設備の火災に力を発揮!
二酸化炭素消火器

二酸化炭素ガスによる窒息消火のため汚損がなく、クリーンな状態を保てます。電気絶縁性に優れているため電気設備の消火に向いています。消火剤は安定した不活性ガスで、経年による変化がありません。※定期的に総質量を測り、ガス質量が規定の10%以上不足の場合は補てんが必要となります。

スタイッシュながら
様々な火災に対応!

ストーブ火災や天ぷら油火災など、家庭で起こりうるさまざまな火災に対応します。一家に一台、安心で安全な消火器です。デザインも住まいに調和したカラーバリエーションとコンパクトなデザイン。4色のジュエリーカラーをご用意しました。キッチンはもちろん、寝室やリビングなどインテリア感覚で設置できます。

自動火災報知設備

自動火災報知設備とは、一定の規模や構造を有している建物に設置が義務付けられている設備で、「感知器」「地区音響装置(ベル)」「発信機」「受信機」などから構成されており、ベルの鳴動や受信機の表示によって火災を早期発見し、被害を最小限に抑える大事な役割をもつ設備です。トッケイでは、機械警備と連携させることで、「いざ」と言う時に迅速な対応が可能です。

機械警備

Machine Defense

施設警備

Institution Defense

輸送警備

Transportation Defense

防災事業

Disaster prevention

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